賃金制度に不公平感があると、会社が導入している他の諸施策(教育制度、目標管理など社員の育成やモチベーション向上を狙った諸制度）は有効に機能しません。社員の不満が解消され会社に対する信頼感が向上してこそ初めてモチベーション向上の諸施策が有効に機能します。
企業の成長、時代の流れとともに、必要な人事制度は変化します。すべての人事分野を自社のみで整備していくことには限界があります。ぜひご相談ください。
- 専任の担当者を置くよりも適正なコストで、必要以上の残業代等の支出を防ぎます。
- 課題に応じて、現場に即したアドバイスをはじめ制度設計まで柔軟に対応いたします。
- 人事制度のトータルな見直しはもちろん、給与制度のみのご相談からでもお気軽にご相談ください。
こんなお困りごとはございませんか？
- 就業規則や賃金に問題があるが、どのように見直したらよいか？
- 「公平な評価が得られていない」と社員が給与に不満を持っているようだ。納得してもらえるような給与制度をどうやったら作れるのか？
- 社員に業績への関心度を高めてもらいたい。どのような仕掛けを講じれば効果がかるのか？
- 残業時間の削減など、社員に効率的な働き方をしてもらうには？
- 社員評価を社長一人で行ってきたが、将来的に他の経営幹部が行えるか不安がある。
- 新卒や中途採用での人材確保に苦戦している。限られた原資で効率よく人材採用をするには？
- 製造要員の確保ができない。受注を確保するため何とかしたい。
- 中国に工場を作るので駐在員を現地に置くことになった。現地での採用や社会保険、給与等の労務管理など不安が多い。
経験豊富な専門家が一緒に問題解決に尽力いたします。ぜひ、ご相談ください。